HOME > 法人案内 > セクターナレッジ

Sector Knowledgeセクターナレッジ

業界知識の探求

EY新日本では「金融」「テクノロジー」「自動車・運輸」など、さまざまな業界特性に応じた業種(セクター)別の組織運営体制を敷いています。
EYで行われているグローバルベースでの業種別活動と密接に関連しながら、ナレッジ面では、
より細やかな区分で集積・展開しているのが「セクターナレッジ」活動の特色です。

※撮影用に映像内ではマスクを着用しておりません。
EYではさまざまな「セクター」のクライアントを有しています。
「セクター」とはクライアントの属する「業種」のような意味で、セクターによってビジネスの特徴や、会計・監査上の論点もさまざまです。
私たちは、こうしたセクターごとのナレッジを高めていくことにより、会計・監査の専門家であると同時に業種に関する知見についても、クライアントへの期待に応えていきます。
セクターについて魅力を語っていただきますが、化学、建設・不動産、小売セクターのハイライトをご覧ください!

セクター(業種)の専門性向上に関する取り組み

セクター(業種)におけるリーディングカンパニーを担当するエンゲージメントのメンバーを中心に、セクター(業種)に特有の会計・監査に関する論点や、ビジネスの動向に関する情報を集積・共有するための体制(セクターナレッジ)を組成しています。また、EY Globalの17セクターと連携して、セクター(業種)のナレッジをグローバルで共有できる体制を構築しています。

セクターナレッジによる対応力の強化


業界ごとに特性は異なり、不確実な環境下で取るべき対応にも違いが生じます。EY新日本は業種別にセクターナレッジ活動(業界知識の探求)に注力することで、事業の特性を踏まえた高品質な監査と、事業に対する深いインサイト(洞察)を提供しています。


高品質な監査を支えるセクターナレッジ活動


EY新日本がつねに意識しているのは、「世の中の変化に敏感であれ」という姿勢を貫くことです。そして、私たちが日々取り組んでいるセクターナレッジ活動は、クライアントのビジネスを真に理解するためのものです。私たちは、クライアントの業界について深く学び、さまざまな情報を収集したうえで目の前の情勢と照らし合わせ、クライアントと各監査チームが最適解に辿り着くためのインサイトを提供しています。そして、これらの取組みにより業界の動向や経営アジェンダを深く理解することができ、監査品質を高めることにつながっています。

不確実性が増す中でクライアントのビジネスを真に理解


新型コロナウイルス感染症拡大に世界的な物流の混乱、ウクライナ情勢など、社会環境が大きく変化して不確実性が高まっています。こうした事象がビジネスに及ぼす影響について、各セクターナレッジでは綿密な情報収集を行いながら議論を重ねています。そこで醸成されたナレッジをもとに、各監査チームはより広い視野を持ち、クライアントを取り巻く経営環境に内在するリスクを見極め、的確な助言を行うことを心掛けています。例えば、固定資産の減損等の会計上の見積りの監査では、公表統計や経済レポートの共有、業種特性を踏まえた見積りに関する論点討議をセクターナレッジで行い、個々の監査チームが実態に即した監査判断を行うためのサポートを行っています。

セクターナレッジの成果で高品質な監査手法を開発

あらゆる業界でビジネス環境は複雑化、高度化、多角化の一途を辿っており、セクターナレッジ活動もそれに対応すべく、部署やサービスラインの垣根を越え、グローバルな規模でも連携しながら進められています。その成果は、デジタル監査ツールを利用した高品質な監査手法や、サステナビリティ情報開示に向けた取組みなどにも活用されています。不確実な環境下では想定外の出来事がつきもので、その中で異常をいち早く検知するには、デジタル監査ツールとセクターナレッジを組み合わせることが有効です。小売セクターで利用している拠点損益異常検知ツールがその一例で、現状のビジネス環境下では想定されない異常な利益を計上した拠点を洗い出すことができます。

情報の発信による社会的価値の実現へ


EY新日本は、アウトプットにも力を入れています。セクターナレッジ活動を通じて獲得した最新の知見で世の中に幅広く貢献しうるものは、YouTube動画や専門書籍、情報センサー(毎月発行の定期刊行物)、企業会計ナビ(オウンドメディア・コンテンツ)といった多様なチャネルで一般にも公開しています。最近ではTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)・サステナビリティに関連する情報、2021年から適用された「収益認識会計基準」に関連する情報などを発信しました。

YouTube
TNFDに関する開示動向(消費財対象)
ソフトウェア取引に関する内部統制構築のポイント
ライフサイエンス先進企業から学ぶサステナビリティ情報開示
情報センサー
TCFD(製造業・消費財・自動車・海運)
非化石価値取引(不動産)
収益認識会計基準(モビリティ・小売)
データビジュアル化(建設)
製作委員会の概要(メディア・エンターテインメント)
書籍出版
『業種別会計シリーズ 建設業』(改訂版)
『こんなときどうする? 建設業における収益認識の会計実務』
『アセットマネジメントの会計実務』(二版)
(第3章不動産、第4章VC&ファンドが担当)
『ベンダーとユーザーのためのソフトウェア会計実務Q&A』 (新版)
企業会計ナビ
業種別会計シリーズ
ソフトウェア(第1回~第4回)