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EY People メンバーインタビュー
進化する
デジタルフォレンジックの
最前線で。
Forensics事業部 シニア
H.Kiyokawa
法学部卒業後、リーガルテック分野での活躍を志しデジタルフォレンジックサービスベンダーに入社。デジタルフォレンジック業務、eDiscovery業務で経験を積んだ後、より大きな組織へのステップアップを目指してEY新日本に転職。
組織としてのスケールに惹かれて
私が新卒でデジタルフォレンジック専業の企業に入社したのは、ITと法律のクロスするリーガルテックと呼ばれる分野に大きな可能性を感じたからでした。私自身はITの知識も法律のバックボーンもありませんでしたが、不正防止という社会的意義の大きな業務に携われることに魅力を感じ、思い切って飛び込むことにしました。以来3年数ヵ月にわたって、実務経験を積んできました。
EY新日本に転職した理由は、組織としての規模の大きさに惹かれたからです。それまででは考えられなかったほど大きな規模の案件に携わることができるうえ、世界各国の拠点とのやりとりも頻繁なことから自分の語学力も活かせます。またベンチャーとは異なって労務管理等もしっかりしており、過分な負荷なく働けることもとても魅力的に感じられました。EY新日本という日本トップクラスの監査法人ならではのこうした環境に惹かれ、転職を決意しました。
膨大なデータにエビデンスを求めて
企業の不正調査等ではPCやスマホに蓄積されたメールやドキュメントなどの膨大なデジタルデータから、エビデンスとなり得る客観的なデータを吸い上げなくてはなりません。データ保全と呼ばれる作業です。その作業を担うのが私たちデジタルフォレンジックの担当者です。例えば超高層ビルの高さほどにも積み上げられたA4の用紙からキーワードの記載された1枚を見つけ出すような、そんな気の遠くなる作業を行っています。
また米国では民事訴訟の際に、訴訟の当事者が関連するすべてのデータを法廷に提出するDiscovery（証拠開示）という制度があります。クライアントがこの当事者となった場合、デジタルフォレンジックと同様に膨大なデータから必要なエビデンスを吸い上げ、裁判所に提出する形式にデータを整える作業を行っています。これがeDiscoveryという業務です。
さらにデジタルフォレンジックの技術は汎用性がありますから、応用することで新規サービスが生み出せないか、模索を続けています。この新規サービス開発も、私の業務となります。
米国の最先端の知見を吸収
私がデジタルフォレンジック業務を担当した案件が、数ヵ月後に新聞やテレビなどのメディアで報道されることがしばしばあります。「あのときの件か」と、世間的にインパクトある業務を担当していることを改めて実感します。内部不正の証拠をいち早くキャッチできたことで事件が拡大したり、取り返しのつかないところまで被害が広がったりするのを防げたことには、社会貢献性の大きさを感じます。
またEY新日本という組織に対する信頼の厚さに、強いブランド力を感じることもあります。さらにはデジタルフォレンジック、eDiscovery先進国である米国のEYの仲間から気軽にサポートを受けられるのも、グローバルネットワークをもつEY新日本ならではの強みでしょう。
空き時間は自分のため使う
EY新日本に転職して感じたもう1つの魅力が、メンバーの自己研鑽に対して非常に前向きであるということです。以前の会社では少しでも空き時間があると仕事を見つけなければと焦ったものでしたから、EY新日本に転職して「空き時間は自分のために使っていい」と言われたときは本当に嬉しかったです。学びに対する手厚い支援が、EYメンバーの成長を促してくれる風土につながっていると感じました。
私は監査法人に入社しましたが、会計についての知識はまったくありません。そのため社員の交わす会計用語はまるで理解できませんでした。そこで少しでも話についていけるようにと自主的に会計の勉強を始めました。これも空き時間の活用例です。
どんなことにも好奇心をもち、主体的に学ぶ姿勢のある方にとっては、成長する上で本当に恵まれた環境だと思います。たとえITの知識がない方でも、意欲さえあればゼロから学んでいけるでしょう。
さらなる進化を目指して
デジタル化は私たちの社会を大きく変えました。今やスマホの2台持ちも珍しくありません。結果的にデータは爆発的に増え、企業内の不正も複雑化・高度化しています。膨大なデータを効率的に調査することが求められる中で、デジタルフォレンジックは今後さらに進化を続けていくでしょう。日本ではまだまだなじみの薄い分野ですが、その分、非常に将来性豊かな分野であることは間違いありません。
私自身はEYの海外拠点からも学びながら、最新の技術を吸収し、自分を磨いていきたいと考えています。地に足のついた粘り強い仕事を通じて、よりよい社会づくりに貢献していきます。