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2060年の日本産業論

2060年の日本産業論
  • 出版社
    東洋経済新報社
  • 価格(税抜き)
    1,600円
  • 発行年月
    2016.06

概要

2060年 人口8700万人、老齢化率40%超でも、日本が成長できる理由

2060年代以降の日本経済・社会の姿を「拡大均衡」があり得るという、明るい側面から描く未来予測企画。
「老人市場というフロンティア」や「IT及びIoTの活用」などで日本の強みを伸ばし経済成長を達成することは可能であるとし、そのための産業構造の在り方を論じる。 2060年の成長を前提に、ビジネスモデルに加えて、企業の形や働きかたなどの変化について論じて締めくくる。

目次

第1章:拡大均衡の2060年
第2章:歴史から学ぶ成長のヒント
第3章:2060年の「拡大均衡」社会
第4章:安心・安全・健康をお手軽価格で提供 – 食生活サービス
第5章:住環境・コミュニティの提案 – 住環境・社会インフラサービス
第6章:移動需要を中核に「サービスからエネルギー供給・管理へ」まで拡大 – モビリティ
第7章:アクティブ高齢者市場の拡大へ – ヘルスケア
第8章:新しい成長基盤 – レジャー・観光
第9章:2060年に向けた企業の取り組み
終章 :2060年に向けて

執筆等

鈴木将之 (EY総合研究所株式会社)

備考

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