Skip to main navigation
  • Sitemap
新日本有限責任監査法人
  • Ernst & Young Japan
  • 法人案内
  • English  
  •  
新日本有限責任監査法人
  • ホーム
  • サービスライン
  • 業種別サービス
  • 企業会計ナビ
  • ライブラリー
  • セミナー
  • 採用情報

現在の位置:

  • ホーム
  • > 企業会計ナビ
  • > 会計実務Q&A
  • > 四半期

  • ニュースフラッシュ
  • ニュースフラッシュプラス
  • テーマ別
    • 会社法
    • 過年度遡及修正
    • 株主資本等変動計算書
    • 関連当事者
    • 外貨建・在外子会社
    • 企業再編
    • キャッシュ・フロー計算書
    • 金融商品
    • 減損会計
    • 工事契約
    • 財務諸表の表示
    • 資産除去債務
    • 四半期
    • 収益認識
    • ストック・オプション
    • セグメント情報
    • 税金・税効果
    • 退職給付会計
    • 棚卸資産
    • 賃貸等不動産
    • 内部統制
    • 引当金
    • 包括利益
    • 無形資産・ソフトウェア
    • リース
    • 連結
    • その他
  • 解説シリーズ
    • 会社法
    • 過年度遡及修正
    • 株主資本等変動計算書
    • 関連当事者
    • 外貨建・在外子会社
    • 企業再編
    • キャッシュ・フロー計算書
    • 金融商品
    • 減損会計
    • 工事契約
    • 財務諸表の表示
    • 資産除去債務
    • 収益認識
    • 四半期
    • ストック・オプション
    • セグメント情報
    • 税金・税効果
    • 退職給付会計
    • 棚卸資産
    • 賃貸等不動産
    • 内部統制
    • 引当金
    • 包括利益
    • 無形資産・ソフトウェア
    • リース
    • 連結
  • 会計実務Q&A
    • 会社法
    • 過年度遡及修正
    • 株主資本等変動計算書
    • 関連当事者
    • 外貨建・在外子会社
    • 企業再編
    • キャッシュ・フロー計算書
    • 金融商品
    • 減損会計
    • 工事契約
    • 資産除去債務
    • 四半期
    • ストック・オプション
    • セグメント情報
    • 税金・税効果
    • 退職給付会計
    • 棚卸資産
    • 賃貸等不動産
    • 包括利益
    • 無形資産・ソフトウェア
    • リース
    • 連結
    • その他
  • 用語集
    • 会社法
    • 過年度遡及修正
    • 株主資本等変動計算書
    • 外貨建・在外子会社
    • 企業再編
    • 金融商品
    • 工事契約
    • 資産除去債務
    • ストック・オプション
    • セグメント情報
    • 税金・税効果
    • 退職給付会計
    • 棚卸資産
    • 賃貸等不動産
    • 包括利益
    • 無形資産・ソフトウェア
    • リース
    • 連結
  • 会計情報トピックス
  • 業種別会計
    • 業種別会計の基礎
    • 業種に特有な会計及び税務処理シリーズ
  • 開示事例集
  • 会計基準等の適用時期
  • 太田達也の視点
  •  Twitter
  •  LinkedIn
  •  Facebook
  • Email
  • 印刷用ページ

四半期

  • 四半期特有の会計処理の連結グループにおける統一
    四半期財務諸表での税金費用の計算について、原則法以外に、簡便的な方法や四半期特有の方法が認められていますが、会計方針として統一する必要があるのはどれでしょうか。 (2012.02.06)
  • 四半期会計期間に係る四半期損益計算書等の開示の継続性と比較情報の任意開示について
    前年度の四半期財務諸表において四半期会計期間に係る四半期損益計算書及び四半期包括利益計算書の開示を行わなかった場合で、当年度の四半期財務諸表より開示する際に、会社が任意で前年度の同四半期会計期間に係る比較情報の開示を行うことはできるのでしょうか。また、任意で比較情報の開示を行う場合、当該前年度に係る情報についても監査人のレビューを受ける必要があるのでしょうか。 (2011.07.14)
  • 第2四半期以降の貸倒れと損益計算書表示
    第1四半期に貸倒引当金を設定した債権が、第2四半期に貸倒れとなった場合、第2四半期の会計処理はどのようになりますか。3か月と累計の損益計算書で表示は異なるのでしょうか。 (2010.12.13)
  • 四半期で有価証券評価損を計上し、その後時価が回復した場合の損益計算書上の表示
    第1四半期に有価証券の減損処理に基づく評価損を計上した場合、第2四半期以降の損益計算書上の表示はどのようになるでしょうか。 (2010.12.13)
  • 四半期における棚卸資産の会計処理
    四半期財務諸表における棚卸資産の会計処理は、年度の財務諸表とどのように違うのでしょうか。 (2010.12.13)
  • 四半期における法人税等の計算(連結財務諸表)
    四半期連結財務諸表の作成にあたり法人税等の計算はどのように行えばよいでしょうか。 (2010.12.13)

Back to the top

お問い合わせ

お問い合わせフォーム

  • 理事長メッセージ
  • 経営理念
  • 行動指針
  • 法人概要
  • 国内拠点
  • 新日本有限責任監査法人グループ
  • ニュースリリース / お知らせ
  • ステークホルダーの皆さまへ
  • 電子公告
  • 弊法人の株取引の規制に関するルール
  • アーンスト・アンド・ヤングについて
  • Entrepreneur Of The Year
  • 女性ネットワーク WindS
  • 被災地への支援活動
  • 金融
  • パブリックセクター
  • 医療福祉
  • 不動産
  • 金融全般
  • 銀行・証券
  • 保険
  • アセットマネジメント
  • 中央省庁
  • 地方自治体・外郭団体
  • 独立行政法人・地方独立行政法人
  • 国立大学法人・大学共同利用機関法人・公立大学法人
  • 学校法人
  • 公益法人等
  • 医療法人支援
  • 社会福祉法人支援
  • 公益法人立病院支援
  • 自治体病院支援
  • 資金調達に関するサービス
  • マネジメント構築支援
  • 不動産投資信託(J-REIT)
    アドバイザリーサービス
  • 資産の流動化・証券化支援
  • テレコム
  • 石油
  • 監査
    • 監査(法定監査 / 任意監査)
    • 保証業務
    • 財務会計アドバイザリーサービス
  • アドバイザリー
    • 内部監査・内部統制関連サービス
    • IT関連サービス
    • 財務・業務改革サービス
    • 金融アドバイザリー
    • 事業継続計画(BCP)・事業継続マネジメント(BCM)支援
    • 統合レポート関連サービス
    • その他のサービス(環境・CSRなど)
  • 国際財務報告基準
    (IFRS、国際会計基準)
    • IFRSとは
    • サービス紹介
    • IFRS解説
  • IPO(株式上場)
    • 国内上場
    • アジア市場上場
  • 復興支援サービス
    • BCP関連サービス
    • 事業戦略・事業管理関連サービス
    • システム関連サービス
    • 会計関連サービス
    • 税務関連サービス
    • IR関連サービス
  • 海外ネットワーク(JBS)
    • 海外進出支援
   
  • 出版物 / 刊行物 / 調査資料
  • コラム
  • メールマガジン
  • ウェブキャスト
  • 出版物
  • 刊行物
  • 調査資料
  • ビジネスニュース
  • 海外ニュースレター
  • ニュースフラッシュ
  • 会計実務 Q&A
  • 開示事例集
  • ニュースフラッシュプラス
  • 用語集
  • 会計基準等の適用時期
  • テーマ別
  • 会計情報トピックス
  • 太田達也の視点
  • 解説シリーズ
  • 業種別会計
 
  • セミナー
  • 新日本ナレッジスクールのご案内
 
  • 通年採用
  • 定期採用
 
Back to top
  • RSS
  • メールマガジン
  • ウェブキャスト(動画)
  • プライバシーポリシー
  • 利用規約
  • 行動指針
  • 特定商取引法に基づく表記
  • サイトマップ
  • お問い合わせ

新日本有限責任監査法人は、アーンスト・アンド・ヤングのメンバーファームです。全国に拠点を持ち、日本最大級の人員を擁する監査法人業界のリーダーです。品質を最優先に、監査および保証業務をはじめ、各種財務関連アドバイザリーサービスなどを提供しています。アーンスト・アンド・ヤングのグローバルネットワークを通じて、日本を取り巻く世界経済、社会において、資本市場への信任を確保し、その機能を向上するため、可能性の実現を追求します。